筆者（辻勇自）は【連載6】にも温泉旅館は儲かるのか？と記事を載せてますが現在の日本の温泉旅館は曲がり角に直面して来ております。

過去日本のバブル期1990年前後に団体客、法人宴会が全盛期を迎えた時代に新規オープン、増改築された全国各地の温泉地に温泉旅館は客室数が激増しましたがバブル崩壊共に法人宴会の減少、客足が遠のき稼働率低下、売上収支減少が起きて倒産、淘汰の連鎖で全国の温泉旅館数減少しております。

特に現在の全国の温泉旅館は約30000軒位有りますが、その中で3、4割位、丁度今から約30年前に先代から引き継いで当時はまだ40歳代ぐらいのオーナー様が今70歳以上ぐらいになっており、跡継ぎ不在高齢化で閉館、廃業に瀕しております。当然次の息子、親族、新オーナー様に跡継ぎを引継ぎすれば問題が起きないですが殆どの跡継ぎ、事業譲渡継承が出来ていない状況です。その理由として金融機関の融資姿勢が低調（改築、設備投資が難しい）温泉旅館経営にネガティブ情報が拡散されて拒否反応、少子化問題で違う仕事に就く等温泉旅館経営者は年々減少にあり、これから10年後先は日本の構造的な問題で「書店、八百屋、食堂、理容室」等淘汰現象の嵐が吹き荒れているように約30％以上減少すると推測されます。

以上の様に筆者（辻勇自）は2017年位から以下の件が顕著に現れてきており現実となりうると感じております。
日本の温泉旅館は減少傾向に有りますが、近年増加傾向として海外投資家、ファンド、異業種法人の新規参入業者もあり、温泉旅館経営の全国的規模のチェーン店も拡大傾向にありますが、一方で個人株主法人、個人経営温泉旅館は廃業、閉館が増加してきており、やはり人材の確保、資金調達が出来なくて（リニューアル増改築）物件を売却、M＆Ａせざるを得ないオーナー様が年々増加傾向にあります。

リートとか海外投資家等資金調達が出来る投資家は設備投資、建物新築、増改築工事が出来てより高収益物件として変貌させられますので、今後日本の温泉旅館はより高収益を生む施設（資本力が大）と全く今まで通りの家族経営的な温泉旅館に二部に分かれる時代となると予測されます。